ほとんどの食口が余り知らない統一運動の分裂の様子を
直接目撃し、確認することができた
ハワード・セルフ氏
(彼は米国で半世紀近く統一運動の食口であり指導者として生きてきた)
彼が、この書信で
本人の直接の経験と具体的な資料をもとに、
会員にその真実を伝える。
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▽▼▽▼つづき
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全世界の統一運動会員、平和大使、そして主要国の指導者に送る書信
(2020年9月20日)
何としてでも文会長を打ち砕こうとする執念から、
教権グループは最後の手段として
訴訟にしがみつくようになりました。
文師と文会長のリーダーシップの下では、内部紛争を解決するために世俗の裁判所や弁護士の力を借りるなどということは、想像だにしていなかったことでした。
しかし、
根本から正道を逸脱した教権グループは、訴訟を武器として用いることに何の道徳的呵責も持っていませんでした。
その結果、彼らの支配下では
訴訟が当たり前となったのです。
統一運動は、自分たちに対して実際に罪を犯した相手に対してすら、こうしたレベルの辛辣な攻撃を浴びせかけるような例はありませんでした。
まして、文師の実の息子であり後継者に対してこれを断行するなど、まったくあり得ないことでした。
2009年以降、教権グループは
文会長と彼を支持する者たちを相手に、3大陸において計30件以上の訴訟を起こしました。
これらの訴訟には、名分も根拠もなかったため、1件を除き、すべてが即座に却下されるか、文会長側に有利な判決が下されました。
皮肉なことに、最後に残された1件が、
「世界平和統一家庭連合及びその他 対 文顯進及びその他」の訴訟であり、
現在信教の自由の表象となってきた米国の首都で進行しています。
訴訟にはワシントンタイムズ社の親組織であり、理事会運営による非営利団体であるUCIが関連しています。
原告側は文亨進(家庭連合、天宙平和連合)、文國進(日本統一協会)、および2人の教権指導者（金孝律、朱東文）が関わっています。
統一運動の殆どのメンバーは、
UCIが統一運動の機関の中で最も優良な機関であり、収益性の高い「重要資産」であると誤解してきました。
UCIはその間、指導者たちの不適切な組織管理のため、大きな財政上の問題を抱えていました。
実際、文師は長年にわたって文会長に対し、
この窮地に立った組織を引き受けて救済するように求めていました。
文会長がUCIの理事長に任命されるまで、
UCIは30年間、教権指導者である朴普熙と朱東文の監督のもと、およそ30億ドルを越える不適切な資金管理を行っていました。
2006年、文会長が止むを得ずUCIの手綱をとったとき、
彼は年間平均1億ドルの損失を出している組織を受け継いだのです。
にもかかわらず、教権グループは、
補助金に依存し、多くの問題を抱えたUCIの理事長が文会長だという点をもって、その評判を貶めようとしました。
2009年、ジャスティンはUCIを破産に追い込むことを目的として、その主要な寄付者であった日本協会からUCIへの補助金の一切を打ち切りました。
ところが、ここで予期せぬことが起こります。
革新的なリーダーシップと創造的な再構築により、文会長は
崩壊の危機に瀕していた組織をすんでのところで回復させたのです。
2011年、教権グループは
本格的な訴訟に乗り出しました。
UCIを訴える正当な根拠がないにもかかわらず、彼らは裁判所の命令による敵対的買収を狙って、文会長とUCI理事会を訴えたのです。
訴訟を提起した際、彼らは家庭連合、並びにUPFの会長であるショーンの組織的位置が総括的な権限を有し、彼は文師の「後継者」であるとする架空の物語を裏付ける文書を作成しました。
ところが呆れたことに、韓夫人と原告側はその後、宣誓証言で、最終的にショーンが後継者であったことはなかったとし、彼の原理の理解は中学生レベルであるという証言まで行いました。
「UCI訴訟」は現在9年目に入り、既に数億ドルが浪費されています。
UCI訴訟が提起された直後から、教権グループの崩壊が始まりました。
2012年、最初にタティアナが
不倫問題により、米国統一運動の「CEO」の位置から降ろされました。
また上述した通り、韓夫人は、
文師が2012年に逝去した後、もはや必要でなくなったショーンとジャスティンを離任式もなく追放しました。
彼らはそれ以降急変し、韓夫人を公に非難し、
今では訴訟を提起するにまで至っています。
一方、韓夫人は
FFWPUをOBD（独生女）カルトへと急変させ、自身の神格化を推進しています。
つづく
